現在、在宅医療の需要が高まっています。少子高齢化が進み、お年寄りへの医療行為の機会がふえている点や、治療をしても治る見込みのない場合には、半数以上の患者が自宅で最期を迎えたいと願っているためです。ひと昔前にくらべて在宅医療を支援するための社会的な仕組みづくりはかなり進んだと言えますが、十分かと問われると課題はいくらでもたくさんあります。そのため在宅医療を患者が望んでいても提供してあげられない現状があります。患者の周りの人々が協力してこそ在宅医療が実現できるため、在宅医療を受けるというハードルは結構高かったりします。
訪問看護師の仕事は比較的ワークライフバランスを保てると言えます。病院とは違い急患が来たりなどがないことがあげられるためでしょう。患者１人ひとりへの深い部分まで介入する仕事ですので、精神面で少し負担に感じる人もおられるかもしれません。半面、患者様の嗜好・行動パターンなどを把握しやすく、それがとてもやりやすいと感じる人も。
過疎な地域では訪問看護の需要が高いかと思われます。訪問看護を提供できる医療体制を全国の隅々にまで行き渡らせることができると理想的でしょう。
新薬の開発などが進み、在宅医療を後押しする風潮となってきています。病院への通院一択ではなく、在宅医療がもっと普通のことという認識が浸透していくことを願っています。
そのためにできることとはなんなのでしょうか。
最近の考えでは地域の連携が大切なのではと叫ばれています。自分には関係ないではなく何か少しでも役に立つことがあるかもという考えのもと、医療のみに囚われず誰かのために何かのためにできることを模索していってほしいと思います。
看護師を志す方のための塾・予備校
西日本と東日本では病院のベッド数に違いがあります。西日本では入院するための病床数が多い傾向にあります。それに伴って看護師数も多いです。
東日本では人口に対する看護師数が少なくなっています。高齢化の影響もあり、今後さらに看護師は必要とされます。
《朝日新聞より》いま全国で蘇生措置をやめるように求める家族が増えている。本人が元気なうちにそう託している場合なども多いが、いざ心肺が停止してしまうと気が動転し救急車を呼ぶことも少なくない。2023年4月から新しい制度ができ、救急隊員や医師が本人の意向を確認できた際には蘇生措置をとりやめることができるようになった。